住宅やマンションの間取りなど大きく変更するリノベーションや、キッチン・浴室など部分的な水回りリフォームを行う時に気をつけたい設備計画。

工務店さんや建設会社さんなど全国的な横のつながりが広いため色々な話を聞きますが、多くの設計事務所に共通しているのが設備設工事で失敗が多いこと。

当サイトも設計事務所と共通している事が多いので設備工事がある場合には気をつけています。

もし設計事務所を通してリノベーションやリフォームを計画しているなら以下を参考にしてください。

設備工事で失敗が起こりやすい3つの原因

自身で経験したことや、工務店さんリフォーム会社さんに聞いたことをふまえて設備工事で失敗をなくすためにをかんがえると、以下の3つの原因にいきあたりました。
大きく捉えているので細かく考えると他にも出てきますが、以下の3つの原因のどれかに属するものと考えられます。

では3つの原因について見ていきましょう。

1.既存図面を信じて工事計画を考える

クライアント様も聞いたことがあると思います。「リノベーションやリフォーム工事は解体して初めて現状の状態が分かる」

確かにほとんどの工事が図面通りに工事されています。

しかし、途中でプランが変更になり、その変更に合わせて配管や配線・ダクトなどが図面と異なる経路に変更されるということがよくあります。

計画とは異なる経路に配管(配線)することになったことを図面で修正すれば問題なのですが、修正を忘れてそのままの状態の図面が多い。

このため、マンションで壁を解体した時、共用の電気配線が走っていたことがあります。

(マンションの管理組合にかけあって配線を別経路に配線してもらった事があります)

また、天井裏には過去に取り付けていた設備機器が埋め込まれており、この設備機器を撤去しないことには、配管やダクトを引き回すことができないということもありました。

配線や配管が図面とは異なる経路を走っているケース意外にも鉄骨造で構造のブレース(筋交い)が図面と異なるところに設置されているということもあります。

2.設備配管と容量

給水・排水やガス管にしても管径と容量は確認しておきたい。

例えばガス給湯器を交換する計画をし、交換するなら床暖房に回すことを視野に入れ給湯器の号数を上げたところ、ガス管の口径サイズが合わず号数を上げることができないということがあります。

また、タンクレス便器を取り付けたけど、排水の水が十分に流れないといったこともあります。

3.安易な設備計画

キッチンや浴室・トイレなど水回り設備機器の移動は住宅では、可能ですがマンションでは難しいと考えておきましょう。

マンションでは、共用部の配管との接続状況によって移設することができないことがよくあります。
このため、もしマンションで設備機器の移設を計画している場合、プランを考えている施工会社や設計事務所から「移設できなかった場合の計画変更」など何の注意事項も伝えられることなく移設計画がどんどん進んでいく時は、プランを考えている設計事務所に設備機器の移設はできるのか確認したほうがいいです。
木造住宅の水回り設備の移設あるいは機器の交換に伴って、工事費用のみで契約した場合、解体時に構造材が痛んでいることが判明し追加工事が発生したことで予算の関係やプラン変更のため、工事を一時的に中止せざるを得ないということがある。

築10年の戸建て住宅では、構造材が傷んでいるということはあまり聞きませんが築20年以上であれば水廻り設備機器の廻りの柱・大引・土台などの構造材が傷んでいるものとし追加工事が必要と考えたほうが現実的です。

設計事務所の中にはリノベーションやリフォーム工事の経験があまりないところがあり、安易にどんどん計画を進めてしまうことがあります。

以上の失敗を防ぐために3つの対策

上記の失敗に繋がる3つの原因をふまえて以下の3つの対策を意識してほしい。

マンションや戸建て住宅のリノベーションやリフォームを数多くこなしている設計事務所であっても20年・30年以上前の配管システムから最新のハイテク設備まで全て知識として頭に詰め込み対応できる設計者はまずいません。

このため、解体してみないと分からないリノベーションやリフォーム工事ではある程度の想定ミスは仕方がありませんが、しっかりと予防策を講じることによっ予算やプラン変更など慌てて対策せざるをえない状況を避けることができます。

1.逃げしろを見て図面を作成する

詳細図など実施設計図面では配管の勾配により床が上がる可能性がある場合、その状況を見越した収まり図を考えておく。カツカツの寸法で考えると配管の勾配を取るため床が上がってしまい、対応に焦らなくてはいけません。

そうならないためにも配管などの関係上、仕上がりになんらかの影響がでると予想される場合には余裕をもって図面を考える。

2.現調の時の破壊検査

上記でマンションでの設備機器の移設はできないものと考えると記載していますが、共用部分の配管の接続状況や排水管の勾配が取れることで移設が可能な場合があります。

しかし、移設可能かどうか分かるのは工事が始まり解体した後です。

もし移設を考えている場合には、調査費用が高くなりますが破壊検査(床・壁を部分的に解体)をしその結果、移設計画を考えたほうが無難です。

木造の戸建て住宅では、水回り設備機器の周りの柱・大引・土台などの構造材が傷んでいることが多く、部分的な破壊検査によってある傷んでいる状況を推測しやすくなり追加工事にどの程度の費用が発生するか把握しやすくなります。

(リノベーションやリフォーム工事を数多くこなしている工務店や建設会社では解体しなくてもある程度正確に追加工事の費用を予想で言い当てることができます。)

3.施工会社など専門会社との連携

工事現場で色々なトラブルを解決している施工会社は、経験による知恵を数多く持っています。

また、実際に現場の状況も見ています。
「柱や土台の傷み具合、配管や接続状況、既存図面と解体時の現場の違い」など色々な現場を直に見ているため、どのような状況の時には、どのような対応をすれば良いのか明確な答えを出すことができます。

このため、問題が発生した場合はもちろんですが、計画段階から施工会社など専門会社との連携は必要不可欠。

上記2つの対策も重要ですが、やはりリノベーションやリフォーム工事を数多くこなしている施工会社とコミュニケーションが取れる環境が最も重要であると私は思います。

まとめ

設備機器は年々、進化していきます。

新築の場合には選ぶ設備機器に合わせて配管など計画できますが、リノベーションやリフォームの場合にはそういうわけにもいきません。

また、マンションでは共用部との接続状況によっては設備機器を移設することができないこともあります。

解体後では、既存図面と現場の状況が違っていたり、構造材の傷み具合がひどく追加工事が必要になるということもあります。

このようなトラブルを未然に防ぐためには、

  • ある程度寸法的に余裕のあるプランが求められる
  • 設備機器の移設が可能か計画段階で知るためには破壊検査が必要(調査費用が上乗せされる)
  • リノベーションやリフォーム工事を数多くこなしている現場のプロである施工会社と計画段階からコミュニケーションが取れる環境が必要不可欠
の3つの対策は必ず抑えておきたい。

住空間を大きく変更するリノベーションや部分的なリフォームを予定している中で水回り設備が含まれている場合には気をつけたい。

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