キッチンや洗面台・浴槽など施主支給品で【知っておきたいこと】

１．施主支給品を嫌がる施工会社が多い

１ー１施工後の不具合やキズ

キッチンや洗面台・トイレなど施工後に不具合が生じた場合、工事のやり直しや製品（部品・パーツ）の交換といった費用はお客様負担となります。
しかし、お客様としては、取付工事をした施工会社に問題があるからともめることがあります。
また、施工後にキズや欠陥が見つかった場合、現場に到着する前の段階での事なのか、リフォーム後に生じたのか明確することができません。

１ー２搬入や納品のタイミング

リフォーム会社さんが発注となると、取付時期を先読みし納品する時期を決めることができますし、いつも仕入れているメーカーであったり運搬業者とは長い付き合いであるため、ある程度融通がききます。

２．施主支給しやすい製品とそうでない製品

製品によって、施主支給しやすいものと、そうでないものがあります。

３．保証の問題

住宅設備を通販で販売している会社の中には、保証付きのところもあります。

４．失敗例

以下、施工会社・お客様から聞いた施主支給失敗例。

４ー１発注ミス

設備機器を施主支給とするメリットは、デザイン性や費用を安くすることができることにあります。
ただ、発注ミスをした場合のことも考えないといけません。

４ー２費用を重視した結果、計画通りにいかなかった例

間取り変更と共にキッチンの取り替えが伴うリフォーム工事を予定し、A社の施工会社に現地調査の上、見積書を作成。

出てきた見積書はA社の見積書よりも安い。

しかし、床、壁との取り合い部・給排水管の接続など、仕上がりを含めて工事は、全てが中途半端の状態。

結果的に、工費はA社の見積価格よりも大きく高くついてしまいました。
お客様自身で設備機器の知識があり、Aが作成した図面や見積書を見せるのではなく、B社にも現地調査の上、図面や見積書を作成してもらい詳細の打ち合わせをしていれば、費用を無駄にかけずに済んだかもしれません。

また、図面や見積書を他社に見せて、安くできるかという相談の結果、「安く工事できます」と答える施工会社にも要注意です。
必ず、どこかで不具合が生じます。
今後、設備機器を施主支給でとお考えのお客様は、施工会社に発注から全てを任せるか、それとも責任をどこで線引きするかを検討する必要があります。